タイヤを交換したとき、古いタイヤはお店に引き取ってもらうのが一般的です。では、引き取られたタイヤはそのあとどこへ行くのでしょうか。
「最後は埋め立てられているんでしょ?」と思われがちですが、実は日本の廃タイヤは、そのほとんどが何らかの形で利用されています。日本自動車タイヤ協会(JATMA)が公表している最新のデータをもとに、廃タイヤのゆくえと、私たちのような買取店の役割について考えてみます。
2025年の廃タイヤは9,000万本
JATMAによると、2025年に国内で発生した廃タイヤは9,000万本。前の年より100万本増えました。内訳は、タイヤを交換したときに出たものが7,900万本、車を廃車にしたときに出たものが1,100万本です。
9,000万本という数字は、日本の人口を考えると、1人あたりおよそ0.7本以上。毎年それだけのタイヤが役目を終えている計算です。
有効利用率は99.6%。ただし、その多くは「燃料」

2025年の廃タイヤの有効利用量は70万8千トンで、有効利用率は99.6%。ほぼすべての廃タイヤが、何かに利用されていることになります。
ただ、内訳を見ると少し印象が変わります。いちばん多いのは製紙工場で40万7千トン。続いて化学工場(11万6千トン)、セメント工場(6万2千トン)です。
タイヤはゴムや油分を多く含み、燃やすと高い熱を出します。そのため、製紙工場などではボイラーの燃料として使われています。細かく砕いて再生ゴムやゴム粉にする利用(8万9千トン)や、原形のまま加工して使う利用(鉄の原料を含めて2万9千トン)もありますが、量で見れば工場の燃料などとしての利用が中心です。
熱で分解して油やカーボンなどを取り出す「熱分解」の施設での利用も3千トンと、まだ少ないながら数字として出てきています。
国の法律が定める「優先順位」
ここで知っておきたいのが、国の循環型社会形成推進基本法です。この法律では、ごみや使い終わったものの扱いについて、次の優先順位が定められています。

- 発生抑制(ごみになるものを減らす)
- 再使用(そのまま、もう一度使う)
- 再生利用(原料として使う)
- 熱回収(燃やして熱を利用する)
- 適正処分
廃タイヤの利用の多くは、この順番でいうと4番目の「熱回収」にあたります。もちろん大切な利用方法ですが、法律の考え方では、その前に「発生抑制」や「再使用」ができないかを考えることが優先されています。
まだ使えるタイヤは「再使用」へ
タイヤでいう「再使用」とは、まだ使えるタイヤを、次に必要な人に使ってもらうことです。
車を買い替えてサイズが合わなくなったスタッドレス、インチアップで外した純正タイヤ、数シーズンしか使っていないタイヤ。こうしたタイヤは、溝も製造年もまだ十分なことがあります。廃タイヤにして燃料にする前に、中古タイヤとして次の車で走ってもらえれば、それがいちばん環境にやさしい使い方です。
Reキャリーのようなタイヤ・ホイールの買取店は、まさにこの「再使用」をつなぐ役割を担っています。

タイヤとしての役目を終えたあとも、公園のブランコなどに姿を変えて使われることがあります。
高崎市でも「処理困難物」
身近なところでは、高崎市ではタイヤはごみとして出せない「処理困難物」の扱いです。市は、販売店での引き取りや専門の処理業者への依頼を案内しているほか、リユースセンターで有料回収のイベントも行っています。2026年6月の回収では、1日でタイヤ450本、ホイール96本が集まりました。次回のタイヤの回収は11月8日(日)です。
処分するにはお金がかかるタイヤも、まだ使える状態なら、売ってお金に換えられる可能性があります。
タイヤを長く使い切るためにできること
「発生抑制」、つまり廃タイヤを減らすために、ドライバーができることもあります。
- 月に1回は空気圧をチェックする:空気圧が低いまま走ると、偏った減り方や寿命の低下につながります
- ときどきローテーションする:前後のタイヤを入れ替えて、4本を均等に使い切る
- 正しく保管する:直射日光や雨を避け、劣化を防ぐ
- 使わないタイヤは早めに次の人へ:保管しているあいだにも、タイヤは年をとっていきます
さいごに
日本の廃タイヤは有効利用率99.6%と、ほとんどが利用されています。ただ、その中心は工場の燃料としての利用です。まだ使えるタイヤは、廃タイヤにする前に「次に使ってくれる人」へ。Reキャリー高崎店は、そのお手伝いをしています。
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